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　■□ 本日の株式市場の全般的な動き □■

　【4月3日の東京株式市場】
　日経平均株価　＋660円の53,123円。
　TOPIX　＋33.52の3,645.19
　スタンダード指数　＋11.59の1,642.28
　グロース250　＋9.26の733.16
　東証プライム騰落数、値上がり1,189銘柄、値下がり322銘柄、変わらず65銘柄。
　東証プライム売買代金、5兆1,384億円、売買高16億8,696万株。

　本日の東京株式市場は、日経平均株価が＋660円の53,123円と反発。
　中東情勢でホルムズ海峡の部分再開期待が高まり、原油価格の上昇が一服。
エネルギーコスト増大懸念の緩和から投資家心理が改善し、リスク回避売りが和らぎました。
　幅広い銘柄に買いが広がり、特に半導体関連や総合商社、電機株が上昇を主導しました。

　【昨晩の米NY株式市場】
　NYDOW　－61ドルの46,504ドル
　NASDAQ総合指数　＋38.23の21,879.18

　昨晩の米NY株式市場、NYDOWは反落、ナスダック総合は3日続伸。
　市場では『トランプ米大統領が１日、米国民向けに演説を行った。このなかでイランと停戦に向けた協議を続ける方針を示しつつ、今後２～３週間にわたり極めて強い攻撃をイランに加える考えも明らかにした。中東紛争の長期化懸念が全体相場の重荷となった』と指摘されていました。

　■□　目立った銘柄　□■

　【プライム市場の目立った上昇銘柄】
　さくらインターネ(3778)：＋500円の2,967円S高。米マイクロソフトと連携。
　東京製鐵(5423)：＋275円の1,902円。投資ファンドの大量保有。
　太陽誘電(6976)：＋499円の4,360円。ＭＬＣＣ世界上位。
　ＡＲＣＨＩＯＮ(543A)：＋54円の519円。日野・三菱ふそう統合新会社。

　【スタンダード市場の目立った上昇銘柄】
　イーグランド(3294)：＋2,004円の4,820円連続S高。TOB。
　ＡＳＡＨＩ　ＥＩ(5341)：＋50円の219円S高。貿易に関する協業検討。
　トライアイズ(4840)：＋150円の970円S高。建設コンサルと不動産投資。
　スマートバリュー(9417)：＋57円の385円。神戸アリーナが主力。

　【グロース市場の目立った上昇銘柄】
　ＨＰＣシス(6597)：＋500円の2,598円連続S高。システム開発・運用。
　インフォメティス(281A)：＋80円の517円S高。省エネ関連株。
　ＰＯＰＥＲ(5134)：＋100円の652円S高。光通信らが保有比率9.99％。
　ＶＡＬＵＥＮＥＸ(4422)：＋80円の541円S高。ビッグデータ解析ツール。

　■□　日経平均株価の動向と予想　□■

　日経平均株価　＋660円の53,123円と反発。
　日経平均株価　中期基調は下向き、短期基調は上向き。
　サイコロ　○●●○○●●●●○●○「5勝7敗」
　日足　十字線に近い小陽線
　【市場の声】
　『イランがオマーンとホルムズ海峡の船舶航行を監視するための議定書を作成しているとの報道が東京市場でも支えとなっている。一方、ホルムズ海峡を巡り、イランが強硬な姿勢を見せたり、協議に進展がみられなかったりした場合は、株価のボラティリティが高まる恐れもあり、注意が必要』

　【動向】
　本日の日経平均株価は＋660円の53,123円と反発。
　寄り付きは＋576円と反発スタートし、節目の53,000円を回復しました。
　前日に－1,276円と大幅下落しており、自律反発狙いの買いが優勢。短期的な底堅さを確認する動きとなりました。

　【テクニカル】
　本日の日経平均株価は＋660円の53,123円で取引を終了。
　・5日移動平均線：52,455円
　　→ 5日線を明確に上回った。短期トレンドは上向きを維持。
　・25日移動平均線：54,057円
　　→ 依然として大きく下回り、上値の重さが継続。
　・75日移動平均線：53,592円
　　→ 終値は約469円下に位置し、75日線を下回った状態が継続。
　5日線を明確に上回ったことで、短期的な上向き基調は維持されています。ただし、前日の反落から本日の反発と、勢いの強弱が交互に出ているため、不安定なリバウンドの様相です。

　【今後の見通し】
　本日反発し、5日移動平均線を超えてきましたが、25日線との乖離はまだ大きく、75日線も下回ったままです。中期的な弱気トレンドは変わっておらず、上値の重さが残っています。
　ローソク足を見ると、陽線で引けましたが、前日の大陽線と比較すると陽線の幅は極めて小さく控えめです。上ヒゲもやや目立っておりますので、週明け以降の利益確定売りが意識されやすい形状と見られます。
　来週の上値目標は25日線となります。ここを終値でしっかりと回復できれば、目先の底打ちがより明確になります。
　中東情勢の不透明感が続く中、相場は外部要因に振られやすく、当面は守りを意識した対応が求められる局面といえます。