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　■□ 本日の株式市場の全般的な動き □■

　【3月12日の東京株式市場】
　日経平均株価　－572円の54,452円。
　TOPIX　－49.00の3,649.85
　スタンダード指数　－26.50の1,696.51
　グロース250　－18.89の761.15
　東証プライム騰落数、値上がり105銘柄、値下がり1,473銘柄、変わらず16銘柄。
　東証プライム売買代金、7兆4,071億円、売買高25億9,180万株。

　本日の東京株式市場は、日経平均株価が－572円の54,452円と下落。
　イラン情勢の長期化が警戒される中、北海ブレント、米WTIなどの原油先物価格が再び上昇。半導体関連など主力株を筆頭に幅広い銘柄が売られ、相場の重しとなりました。
　米国によるイラン攻撃の収束を巡る不確実性は依然として残っており、当面は中東情勢に相場が左右されやすい状況が続きそうです。

　【昨晩の米NY株式市場】
　NYDOW　－289ドルの47,417ドル
　NASDAQ総合指数　＋19.03の22,716.13

　昨晩の米NY株式市場、NYDOWは続落、ナスダック総合は小幅続伸。
　市場では『ホルムズ海峡周辺で船舶が攻撃を受けたことなどが伝わり、中東での軍事衝突が長期にわたる可能性が改めて意識された。国際エネルギー機関(IEA)加盟国が石油備蓄の放出を決めたものの、米原油先物相場の下げは限られ、投資家心理を下向かせた』と指摘されていました。

　■□　目立った銘柄　□■

　【プライム市場の目立った上昇銘柄】
　シード(7743)：＋55円の592円。コンタクトレンズメーカー。
　シンフォニア(6507)：＋920円の12,350円。半導体搬送や航空、制御機器。
　京都ＦＧ(5844)：＋301円の4,352円。業績上方修正に自社株買い。
　ビューティガレージ(3180)：＋61円の1,475円。理美容機器や化粧品通販。

　【スタンダード市場の目立った上昇銘柄】
　共栄タンカー(9130)：＋400円の2,099円S高。ホルムズ海峡封鎖。
　ピクセラ(6731)：＋10円の53円。ＰＣ向けチューナー。
　パス(3840)：＋14円の92円。化粧品・健康器具の通販。
　アールエスシー(4664)：＋150円の1,055円S高。遠隔警備サービス事業参入。

　【グロース市場の目立った上昇銘柄】
　坪田ラボ(4890)：＋80円の425円S高。近視進行抑制、脳活性化。
　ＧＥＩ(9212)：＋80円の460円S高。リコピン大量生産技術開発関与。
　アーキテクツＳＪ(6085)：＋500円の3,460円S高。仕手化。
　ＱＤレーザ(6613)：＋150円の1,100円S高。量子ドット・コムレーザー研究。

　■□　日経平均株価の動向と予想　□■

　日経平均株価　－572円の54,452円。
　日経平均株価　中期基調・短期基調は下向き。
　サイコロ　○○○●●●○○●○○●「7勝5敗」
　日足　下放れ十字線
　【市場の声】
　『ソフトバンクグループ<9984.T>や東京エレクトロン<8035.T>といった指数寄与度の高い銘柄の一角が下げを拡大している』『中東情勢が収束しているわけではなく、更に下落する局面があるかもしれないので、積極的に買いを入れにくい』

　【動向】
　本日の日経平均株価は－572円の54,452円と下落しました。
　寄り付きは－637円の54,387円と反落スタート。イラン情勢の長期化が警戒される中、北海ブレントや米WTIなどの原油先物価格が再び上昇し、投資家心理を冷やす形となりました。
　安寄り後も軟調な地合いは続き、一時は－1,229円安の53,796円まで売られる場面もありました。
　その後は売り一巡後の買い戻しも入り、引けにかけて下げ幅をやや縮小。結局、－572円安の54,452円で本日の取引を終えています。

　【テクニカル】
　本日の終値は54,452円となり、5日移動平均線(54,415円)を再び下回る形となりました。短期的には戻り売りが出やすい局面にあります。
　下値では75日移動平均線(52,936円)が引き続き重要なサポートラインとして意識されます。
　先日の急落で形成した安値51,407円が当面の重要な下値ポイントとなっており、この水準を維持できるかが今後の焦点です。
　短期的には戻りと下押しを繰り返す神経質な展開が想定され、まずは25日移動平均線方向への戻りを試せるかがポイントとなります。

　【3月の注目点】
　3月は年間を通じて値幅が出やすい“変動月”とされ、特に値幅が年間最大級になりやすい月です。
　統計的には上旬から中旬にかけて調整色が強まり、その後、期末要因や新年度期待を背景に下旬へ向けて持ち直すパターンが多く見られます。
　今年は中東情勢の緊迫化という外部ショックが重なり、例年以上に不安定な動きとなっています。今回の急落も、この地政学リスクへの警戒が主因の一つとなっています。
　期末を控えた機関投資家のポジション調整も重なり、短期的な下押し圧力は続きやすい環境です。
　ただし、「節分天井・彼岸底」のアノマリー通りであれば、3月中旬(彼岸前後)が底打ちの目処となる可能性もあります。
　中東情勢の沈静化と、押し目での出来高増加が確認できるかが、反転シナリオの鍵となります。