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マエストロのデイリーコメント
本日の株式市場の全体的な動き
マエストロのコメント

 ■□ 本日の株式市場の全般的な動き □■

 【3月13日の東京株式市場】
 日経平均株価 -633円の53,819円。
 TOPIX -20.82の3,629.03
 スタンダード指数 -1.91の1,694.60
 グロース250 -3.64の757.51
 東証プライム騰落数、値上がり473銘柄、値下がり1,054銘柄、変わらず65銘柄。
 東証プライム売買代金、7兆6,314億円、売買高26億8,242万株。

 本日の東京株式市場は、日経平均株価が-633円の53,819円と続落。
 イラン情勢の長期化が警戒される中、北海ブレント、米WTIなどの原油先物価格の更なる上昇が懸念され売り物に押されております。
 主力株では、トヨタ自動車(7203)、ホンダ(7267)などの自動車株や、東京エレクトロン(8035)、アドバンテスト(6857)、ソフトバンクグループ(9984)などのAI・半導体関連株が目立った下げとなり、相場の重しとなりました。
 米国によるイラン攻撃の収束を巡る不確実性は依然として残っており、当面は中東情勢に相場が左右されやすい状況が続きそうです。

 【昨晩の米NY株式市場】
 NYDOW -739ドルの46,677ドル
 NASDAQ総合指数 -404.15の22,311.97

 昨晩の米NY株式市場、NYDOWは3日続落、ナスダック総合は反落。
 市場では『事実上の封鎖状態にあるホルムズ海峡周辺で船舶に対する攻撃が相次いでおり、原油先物相場が上昇。中東情勢を巡る警戒感が続いたほか、プライベートクレジット問題を巡る懸念で金融株が売られ、全体相場を押し下げた』と指摘されていました。

 ■□ 目立った銘柄 □■

 【プライム市場の目立った上昇銘柄】
 サムコ(6387):+1,000円の6,880円。AIデータセンター関連需要。
 JDI(6740):+12円の91円。対米投融資案件運営想定。
 東洋エンジ(6330):+214円の2,731円。三井系総合エンジ。
 クミアイ化学工業(4996):+60円の786円。全農系農薬専業首位。

 【スタンダード市場の目立った上昇銘柄】
 共栄タンカー(9130):+500円の2,599円連続S高。ホルムズ海峡封鎖。
 日本ギア工業(6356):+285円の1,953円。次世代原子炉関連。
 テクニスコ(2962):+150円の1,132円S高。産業用レーザー向け。
 住石HD(1514):+150円の1,138円S高。ダイヤモンド関連。

 【グロース市場の目立った上昇銘柄】
 VALUENEX(4422):+80円の408円S高。1月中間期黒字転換達成。
 アーキテクツSJ(6085):+600円の4,060円。仕手化。
 PRISMBio(206A):+22円の215円。米国企業と創薬提携契約締結。
 パワーエックス(485A):+510円の5,150円。大型蓄電池製造・販売。

 ■□ 日経平均株価の動向と予想 □■

 日経平均株価 -633円の53,819円。
 日経平均株価 中期基調・短期基調は下向き。
 サイコロ ○○●●●○○●○○●●「6勝6敗」
 日足 下放れ小陽線
 【市場の声】
 『ソフトバンクグループ<9984.T>や東京エレクトロン<8035.T>といった指数寄与度の高い銘柄の一角が下げを拡大している』『中東情勢が収束しているわけではなく、更に下落する局面があるかもしれないので、積極的に買いを入れにくい』

 【動向】
 本日の日経平均株価は-633円の53,819円と続落しました。
 寄り付きは-865円の53,587円と続落スタート。イラン情勢の長期化が警戒される中、北海ブレントや米WTIなどの原油先物価格が上昇し、投資家心理を冷やす形となっております。
 安寄り後は押し目買いも入り、もみ合う展開が続きましたが、結局-633円安の53,819円で本日の取引を終えています。

 【テクニカル】
 本日の終値は53,819円となり、短期的には戻り売りに押される展開が続いています。
 直近の急落で25日移動平均線を明確に下回っており、短期トレンドは下向きの調整局面に入っています。
 下値では75日移動平均線(53,007円前後)が次の重要なサポートとして意識されます。
 また、先日の急落で形成した安値51,407円が当面の下値ポイントとなっており、この水準を維持できるかが今後の焦点です。
 短期的には戻りと下押しを繰り返す不安定な値動きが想定され、まずは25日移動平均線方向への戻りを試せるかがポイントとなります。

 【3月の注目点】
 3月は年間を通じて値幅が出やすい“変動月”とされ、特に値幅が年間最大級になりやすい月です。
 統計的には上旬から中旬にかけて調整色が強まり、その後、期末要因や新年度期待を背景に下旬へ向けて持ち直すパターンが多く見られます。
 今年は中東情勢の緊迫化という外部ショックが重なり、例年以上に不安定な動きとなっています。今回の急落も、この地政学リスクへの警戒が主因の一つとなっています。
 期末を控えた機関投資家のポジション調整も重なり、短期的な下押し圧力は続きやすい環境です。
 ただし、「節分天井・彼岸底」のアノマリー通りであれば、3月中旬(彼岸前後)が底打ちの目処となる可能性もあります。
 中東情勢の沈静化と、押し目での出来高増加が確認できるかが、反転シナリオの鍵となります。