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　■□ 本日の株式市場の全般的な動き □■

　【3月31日の東京株式市場】
　日経平均株価　－822円の51,063円。
　TOPIX　－44.48の3,497.86
　スタンダード指数　－16.94の1,600.37
　グロース250　－10.84の699.09
　東証プライム騰落数、値上がり613銘柄、値下がり906銘柄、変わらず56銘柄。
　東証プライム売買代金、8兆3,666億円、売買高26億4,160万株。

　本日の東京株式市場は、日経平均株価が－822円の51,063円と続落。
　米・イスラエルとイランの軍事衝突が長期化する懸念が強まり、原油価格の上昇が継続。
　日本経済全体のエネルギーコスト増大・インフレ圧力・企業業績悪化懸念が投資家心理を冷やし、リスク回避売りが継続しました。

　【昨晩の米NY株式市場】
　NYDOW　＋49ドルの45,216ドル
　NASDAQ総合指数　－153.71の20,794.64

　昨晩の米NY株式市場、NYDOWは3日ぶり反発、ナスダック総合は3日続落。
　市場では『NYDOWは前週末に2月の最高値から10％を超える下落となっていたことから、自律反発の買いが先行し、一時460ドル近い上昇を見せる場面もあった。ただ、米国・イスラエルとイランの対立にイエメンの親イラン武装勢力フーシ派が加わり、紅海経由での原油輸送にも不透明感が浮上。NY原油先物WTI価格が急伸し上値を抑えた。ハイテク株比率の高いナスダック市場では、マイクロン・テクノロジーやウエスタン・デジタル、アーム・ホールディングスなどが下落した』と指摘されていました。

　■□　目立った銘柄　□■

　【プライム市場の目立った上昇銘柄】
　象印マホービン(7965)：＋166円の1,666円。好決算を材料視。
　テクセンド(429A)：＋153円の2,946円。野村証が新規「Ｂｕｙ」。
　インフォマート(2492)：＋24円の465円。受発注などＳａａＳ展開。
　カカクコム(2371)：＋105.5円の2,073.5円。『食べログ』『価格．ｃｏｍ』

　【スタンダード市場の目立った上昇銘柄】
　アルメディオ(7859)：＋52円の304円。中国生産の断熱材。
　トライアイズ(4840)：＋100円の688円S高。建設コンサルと不動産投資。
　エスイー(3423)：＋43円の324円。建設・建築用の資機材。
　岡本硝子(7746)：＋114円の1,111円。プロジェクター用反射鏡。

　【グロース市場の目立った上昇銘柄】
　Ｗ　ＴＯＫＹＯ(9159)：＋400円の2,349円連続S高。ＳＢＩと資本・業務提携。
　ＥｄｕＬａｂ(4427)：＋35円の268円。各種テストのライセンス提供。
　セイワＨＤ(523A)：＋174円の1,597円。製造業の事業承継推進。
　ファンデリー(3137)：＋21円の291円。健康冷食宅配。

　■□　日経平均株価の動向と予想　□■

　日経平均株価　－822円の51,063円。
　日経平均株価　中期基調・短期基調は下向き。
　サイコロ　●●●○●●○○●●●●「3勝9敗」
　日足　上下にヒゲを持つ小陰線
　【市場の声】
　『中東地域の紛争の収束がみえない中、原油高によるインフレが景気や企業業績を悪化させるのではないかとの懸念が強まり、下落基調が続いた』『トランプ米大統領は、原油輸送の要衝ホルムズ海峡がほぼ閉鎖されたままの状態でもイランに対する軍事作戦を終了し、海峡再開に向けた複雑な作戦は後日に先送りする用意があると側近に述べたと米紙ＷＳＪが報じ、手掛かりになった場面もあった』

　【動向】
　本日の日経平均株価は－822円の51,063円と続落。
　寄り付き直後には－1,327円安の50,558円まで下落し、前日安値の50,566円を割り込む場面もありましたが、その後は売り一巡となり、下げ幅を縮小。51,063円まで戻して取引を終えています。
　中東紛争による原油高が続く中、日本株は原油価格の動向に振られやすい展開が続いています。

　【テクニカル】
　本日の日経平均株価は51,063円で取引を終了。
　・5日移動平均線：52,735円
　　→ 終値は明確に下回り、短期トレンドは下向きが継続。
　・25日移動平均線：54,670円
　　→ 大幅乖離が続き、上値の重さは依然として強い状態。
　・75日移動平均線：53,492円
　　→ 終値は約2,400円下に位置し、中期サポートを大きく割り込んだ状態。
　寄り付き後の急落（50,558円）に対して買い支えが入り、下げ幅を縮小した点は、下値抵抗の強さを示す動きといえます。これは「売り一巡」の初期シグナルとしてポジティブに評価できます。
　ただし、主要移動平均線をすべて大きく下回っており、中期的には弱気トレンドが継続している点には注意が必要です。特に75日線からの乖離拡大は警戒すべき状況です。

　【今後の見通し】
　本日の長い下ヒゲは「売り一巡＋下値抵抗」のサインとして評価できますが、現時点では底打ち確定とは言えません。
　まずは5日移動平均線(52,735円)を明確に回復できるかどうかが、短期的な回復の確認ポイントとなります。
　最新の信用取引データ(3月19日申込時点)では、
　・信用買い残高：5兆8,025億円(20年ぶりの高水準、3週連続増加)
　・信用評価損益率：－5.97％(前週比悪化)
　となっています。
　一般的に、信用評価損益率が－10％前後で追証が発生しやすくなり、－15％～－20％付近で強制ロスカットが急増する傾向があります。
　現在の水準は「警戒ゾーン」ではあるものの、「強制売りが連鎖する段階」には至っていません。
　ただし、本日の下落を踏まえると評価損益率のさらなる悪化が想定され、今後1～2週間で追証や強制売りが増加する可能性には注意が必要です。
　過去の事例でも、信用買い残が高水準にある局面で外部ショック(地政学リスクなど)が重なると、評価損益の悪化→強制売りの連鎖→一段安という流れが発生しています。
　今後は、評価損益率の急悪化や出来高の急増など、「強制売りの兆候」が出てくるかどうかを注視する必要があります。