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　■□ 本日の株式市場の全般的な動き □■

　【3月10日の東京株式市場】
　日経平均株価　＋1,519円の54,248円。
　TOPIX　＋88.44の3,664.28
　スタンダード指数　＋39.21の1,703.78
　グロース250　＋29.44の772.53
　東証プライム騰落数、値上がり1,416銘柄、値下がり159銘柄、変わらず20銘柄。
　東証プライム売買代金、7兆7,116億円、売買高28億568万株。

　本日の東京株式市場は、日経平均株価が＋1,519円の54,248円と反発。
　トランプ大統領がイラン攻撃の早期終了を示唆したことを受け、昨晩の米NY株式市場が反発。その流れを受けて東京市場でも買いが先行しました。
　中東での軍事衝突を巡る投資家のリスク回避姿勢がやや和らぎ、主力株を筆頭に幅広い銘柄が買われる展開となっています。
　もっとも、米国によるイラン攻撃の収束を巡る不確実性は依然として残っており、当面は中東情勢に相場が左右されやすい状況が続きそうです。

　【昨晩の米NY株式市場】
　NYDOW　＋239ドルの47,740ドル
　NASDAQ総合指数　＋308.26の22,695.94

　昨晩の米NY株式市場、NYDOW、ナスダック総合は揃って反発。
　市場では『トランプ米大統領が、イランに対する戦闘に関して「ほぼ完了したと思う」と発言した。これを受け米原油先物相場が急落し、投資家のリスク許容度が改善。主力株に買い戻しが入った』と指摘されていました。

　■□　目立った銘柄　□■

　【プライム市場の目立った上昇銘柄】
　ＪＤＩ(6740)：＋30円の82円S高。対米投融資案件運営想定。
　レーザーテック(6920)：＋4,410円の34,770円。ゴールドマン投資判断引き上げ。
　大崎電気工業(6644)：＋205円の1,774円。スマートメーター国内首位。
　ダブル・スコープ(6619)：＋20円の179円。リチウムイオン電池用絶縁材。

　【スタンダード市場の目立った上昇銘柄】
　パス(3840)：＋17円の76円。韓国バイオテクノロジー企業と業務提携。
　サンコール(5985)：＋400円の1,969円S高。「ＳＮコネクタ」拡大期待。
　三井住建道路(1776)：＋400円の1,992円S高。TOB。
　日本精密(7771)：＋80円の483円S高。時計バンド首位級。

　【グロース市場の目立った上昇銘柄】
　アーキテクツＳＪ(6085)：＋456円の2,563円。仕手化。
　インバウンド(7031)：＋100円の682円S高。コールセンターが柱。
　ブレインズ(4075)：＋190円の1,316円。ヒューマノイドロボ動作生成支援。
　オキサイド(6521)：＋700円の4,920円S高。量子コンピューターレーザー光源。

　■□　日経平均株価の動向と予想　□■

　日経平均株価　＋1,519円の54,248円。
　日経平均株価　中期基調・短期基調は下向き。
　サイコロ　●○○○○●●●○○●○「7勝5敗」
　日足　上ヒゲを持つ陽線
　【市場の声】
　『原油動向に振らされやすい展開になりそうで、原油価格がどの程度の水準で定着するか見極めたい』『中東情勢が収束しているわけではなく、目先も下落する局面があるかもしれないので、積極的に買いを入れにくい』

　【動向】
　本日の日経平均株価は＋1,519円の54,248円と反発しました。
　寄り付きは＋795円の53,524円と反発スタート。昨晩の米NY株式市場の反発や原油価格の下落を好感し、買いが先行しました。
　高寄り後も一時＋1,966円高の54,694円まで上昇する場面がありました。
　ただし、中東情勢については軍事衝突が完全に収束したわけではないとの見方も根強く、買い一巡後は高値圏でのもみ合いとなりました。

　【テクニカル】
　本日の終値は54,248円。高値は54,694円まで上昇し、5日移動平均線(54,424円)を上回る場面もありましたが、大引けでは再び同線を下回る位置で終えています。
　昨日は75日移動平均線を割り込む場面がありましたが、長い下ヒゲを形成して切り返しました。そして本日は比較的大きな反発となったことから、前日安値の51,407円が短期的な安値となる可能性が高まっています。
　ただし、中期トレンドはすでに調整局面入りしており、このまま一本調子で戻る展開は想定しにくい状況です。
　当面は上下に振れながらの反発となる可能性が高く、前日安値の51,407円が完全な底であったかどうかは、再度この水準を試す動きによって確認されることになるでしょう。引き続き注意が必要です。

　【3月の注目点】
　3月は年間を通じて値幅が出やすい“変動月”とされ、特に値幅が年間最大級になりやすい月です。
　統計的には上旬から中旬にかけて調整色が強まり、その後、期末要因や新年度期待を背景に下旬へ向けて持ち直すパターンが多く見られます。
　今年は中東情勢の緊迫化という外部ショックが重なり、例年以上に不安定な動きとなっています。今回の急落も、この地政学リスクへの警戒が主因の一つとなっています。
　期末を控えた機関投資家のポジション調整も重なり、短期的な下押し圧力は続きやすい環境です。
　ただし、「節分天井・彼岸底」のアノマリー通りであれば、3月中旬(彼岸前後)が底打ちの目処となる可能性もあります。
　中東情勢の沈静化と、押し目での出来高増加が確認できるかが、反転シナリオの鍵となります。